リスクをとってRDSBを買いますか？
投資をしていない方ですら貝殻（シェル）のロゴを街中のガソリンスタンドやF1番組等で目にすることも多いのではないでしょうか？イタリアの名門フェラーリのスポンサーとしてもお馴染みですね。 連続増配実績こそありませんが過去 70年以上減配せず、幾多の戦争や経済危機でも配当金を株主に払い出し続ける株式会社本来の姿を全うしている点も素晴らしいですね。 追伸：2020年4月のQ1決算にて減配が発表されました。 その後1900年代に入り、ロックフェラー財閥擁するスタンダード・モービル（のちのエクソンモービル）と競争が激化したロイヤルダッチは、正式にシェルとの業務提携を実施。 その後2005年に完全合併、今日のロイヤル・ダッチ・シェルが誕生します。 同社は第二次世界大戦後の石油需要拡大期から1970年代のアラブ系産油国の台頭までの間、世界の石油相場を独占していた旧セブン・シスターズ（独禁法で解体され生まれた7大オイルメジャー）の一角を担っていました。 こうした背景から同社は英国とオランダに起源をもつため、その株式は欧州市場とニューヨーク市場でそれぞれティッカーコードが3つ存在します。 このうち日本の証券会社から購入できるのは NYSEに上場している蘭国ADRの【RDSA】と英国ADRの【RDSB】です。 その点、ロイヤルダッチシェルCEOのBen van Beurden氏は2019年度 世界で最も影響力のある経営者として第二位に選出されています！（） オランダの名門デルフト工科大学で化学工学の博士号を取得後、同社に入社。 注力事業となる液化天然ガス事業に従事しディレクターを務めたのちCEOに就任。 かなりのハイキャリアで30年以上に渡って同社に勤めています。 生え抜き勢として今後のエネルギー業界を牽引していくことが期待されます。 PL（損益計算書） 資源価格の下落を受けここ三年の売上高は3,000億ドル台で 頭打ちになっており、微減傾向を辿っています。 BS（貸借対照表） エネルギーや公益企業の多くがそうであるように固定資産が大半を占めていますが、流動資産の 現金で200億ドルも保有しており貯め込んでいますね。 負債の部は非常に安定しています！さすが世界のオイルメジャーだけあって手元のキャッシュが潤沢でほぼ無借金経営です。 一方で逆に捉えると手元に積み上がった現金を上手に使えていない 『経営効率が悪い』という評価もされてしまします。 後述する株価が冴えないのはこうした背景も影響しており、今後大型買収など資金の使い道に注目したいですね。 これだけ原油価格が低迷しているにも関わらずFCFをきちんと創出しています。 借金の負担が少ないので財務キャッシュを見ると借入金の返済のほとんどを 配当金の支払いと自社株買いに使用しており株主還元に積極的なことが伺えます。 RDSBの株価と石油価格の関係性 ロイヤルダッチシェルの株価は特も悪くも原油価格（GSCI Crude OIL Price）に左右されます。 販売している商品価格が高騰すればその分マージンスプレッドが広がるので利益が出る一方で、逆もまた然りです。 2013年頃から米国とカナダで起こったシェール革命により、これまで採掘されていなかったシェール層から膨大な石油や天然ガスが採掘され始め世界のエネルギー需給は一変しました。 エネルギー供給の過多によりオイルメジャー各社は原油価格の大幅な下落に直面します。 現在はOPECでの石油減産など需給のコントロールをすることで価格は反発しつつありますが、かつてのような繁栄は難しいと考えれます。 また ESGの観点から化石燃料である石油や石炭関連の銘柄は機関投資家から嫌気されやすく、株価への下落圧力になります。 石油価格がかつてのような水準になることが期待できない今日、他のオイルメジャーに先駆け同社は 風力や太陽光などの再生可能エネルギーを中心とした電力供給事業に参入しています。 これは太陽光発電のために各家庭に備え付けられた蓄電池をが同社がネットワークで集約管理し、電力需給のバランスをコントロールすることで災害時に電力不足に陥った各家庭に優先して電力供給することが可能になるなどの効果が期待されています。 "（Dividend Policies） ロイヤルダッチシェルは欧州企業でありながら 米ドルベースでの配当還元の強化を打ち出しています。 また配当金だけでなく資本効率に応じて自社株買いによる株主還元をとることも明示しています。 2019年度の同社のフリーキャッシュフローは約200億ドルだったのに対し、配当支払いで150億ドル＋自社株買いで100億ドルと手元の現金を食いつぶしてまで株主還元に力を入れています。 FCF以上の還元は短期的なインカム投資としては有難い一方、株式会社の本来の姿である事業投資による成長で企業価値（株価）を上げるというより 稼いだお金と預金を切り崩した株主還元によって株価を支えようとしており、個人的には結構リスクが高いと思っています。 今後も自社株買いと配当支払いを続けていくためには純利益を底上げするか、FCFを高めないと今ある株主還元も先細りする可能性は大いにあります。 理論上RDSBは利益と配当性向を維持すれば良い一方で、XOMは8年間増益し続けなれば同じ水準になれないことを考慮すれば、あくまで インカム投資としてはRDSBに軍配が上がりますね。 そんな エクソンモービル（XOM）の銘柄分析はこちらからどうぞ！ RDSB：今後の見通し 2019年ロイヤルダッチシェルが配当還元に充てたキャッシュ総額は 約150億ドルです。 つまり、自社株買い（Buyback）により発行済み株式数を償却することで、相対的に配当原資を切り上げ自然な増配を実現します。 直近19年の例では三菱商事が減益したにも関わらず、増配を実現できた時と同じ手法です。 そのため同社はキャッシュの創出と配当を通した更なる株主還元にコミットすることで、増配率は少なくとも2桁規模になることが想定されています。 とはいえ、もちろんこれは2018年～2020年にかけて現在既に実施されている250億ドル規模の自社株買いが無事に完了した後のお話になります。 しかも1バレル60ドルで計算されたFCFなので今後5年で原油価格が反発するという希望的観測によるものです。 マクロ経済環境が芳しくない中、ロイヤルダッチが力強くキャッシュを生み出し続けてくれることを祈るばかりです。 RDSBを買うならNISA口座がオススメ 最後にロイヤルダッチシェルを購入する際のオススメポイントをご紹介します。 つまり国内課税（20. 但し、気をつけて頂きたいのはNISA口座は損益通算ができないため損切りとの相性が悪く、 株価が下落トレンドにある銘柄を持つのは危険です。 ロイヤルダッチのような高配当株をNISA口座で購入する際は株価が大きく下がたタイミングで保有するか一生保有する覚悟で使用した方が賢明です！ 欧州市場のRDSAを見ればRDSBの株価を予想できる！？ 日本時間23時30分に開場するNYSEに先駆けて、17時から欧州市場が開きます。 先に欧州での【RDSA】の値動きを把握しておくと、その日のNYSE市場での値動きを予想することができます。 上場先が違うだけで、基本的に同じ会社の株価になるので途中サプライズが無い限りはほとんど同じ値動きをします。 Google検索で『ams rdsa』と検索するとGoogle Financeでサクッと確認できます。 事前に欧州市場の値動きをみておくことで、少しでも安く指値買いすることをすることをオススメします。
次の
リスクをとってRDSBを買いますか？
Contents• 配当収入を増やしたいインカム投資家にとって以下理由から投資候補になってきたロイヤルダッチシェル。 「支出の最適化」ならぬ「配当の適正化」。 コロナショック後は減配企業が増えることも考えられます。 そこで再度焦点を当てておきたいのは、分散です。 個社の減配リスクは暴落と同様に常にあることから、銘柄等の分散によって、減配の影響を軽微にとどめることがポイントにもなってきそうですね。 オイルメジャーということで、 漏油事故という潜在的なリスクや、業績が原油や天然ガスなど資源価格（外的要因）に大きく左右され、 外部環境に脆弱な特徴があります。 一方、比較的わかりやすい事業構造の循環株であってきたため、資源市況が底の時に購入できれば大きなリターンも狙える側面があります。 ただし、底がいつなのかを事前に察知することは困難ではあります。 ロイヤルダッチシェルは石油メジャーの中でも、LNGなどの石油以外のエネルギー事業へ多角化中。 船舶へのLNG燃料供給事業が一例。 【RDSB銘柄分析】ロイヤル・ダッチ・シェル、配当利回り６％超の高配当石油メジャー 各データ、株価・配当・業績・キャッシュフローなどを見ていきます。 【RDSB】基礎データ RDSBの基本情報は以下の通り。 社名（和文） ロイヤル・ダッチ・シェル 社名 Royal Dutch Shell Plc ティッカー RDSB ・RDSA 設立日 2002年2月 本社所在地 オランダ・ハーグ 従業員数 94,000人 セクター エネルギー 連続増配年数 6年 直近配当利回り 8. 56 配当性向 66. 53 （2020年2月28日時点） コロナウイルスの影響・原油価格下落を受け、配当利回りは驚きの二桁に乗せる場面もあるなど株価急落。 2019年通期決算は原油・天然ガスなど資源価格の下落により減収減益で株価下落も、キャッシュフローで配当がカバーされていることが確認できたものの、コロナショックによる需要急減・産油国の増産転換姿勢などの供給過剰という、需要と供給の両サイドからの影響が挙げられます。 石油メジャーは、EPSが市況で大きく変動し、PERはあくまで参考程度。 セクター全体が衰退の一途をたどるのか、低迷期の１つと見るのかで、大きく投資判断が分かれる産業でもあります。 連続増配年数は６年でしたが、2020年の減配により、連続増配は途絶えています。 【RDSB】セグメント別売上高• UPSTREAM（上流部門） 従来型石油・ガスおよびシェールガスの採掘・輸送。 DOWNSTREAM（下流部門） 石油化学製品を指し、具体的には原油・ガソリン・ディーゼル・灯油・航空機用燃料・船舶用重油・潤滑油・オイルサンドの精製など。 2018年までLNGや新エネ事業である「Integrated Gas」セグメントが増加しています。 ちなみに、同じくスーパーメジャーの英BPの決算書には、新エネルギーに該当するセグメントは見当たりません。 RDSBは石油メジャーの中でも新エネ・LNGに注力している企業です。 【RDSB】株価と配当利回り推移（2007年～）• 2007年から株価は概ね40ドルから80ドル近傍の範囲を上下動する推移。 当該期間の平均配当利回りは 5. 【RDSB】株価と配当利回り推移（過去5年） 直近5年間では配当利回りは5～10％のレンジで推移。 同期間の平均配当利回りは 6. 0％です。 業績は概ね原油やLNGなどの資源価格に連動します。 特に下図の通り、 株価は原油価格（WTI先物）にほぼ完全に連動してきました。 ゆえに、原油価格の動向に依拠する形で今後も業績が推移していくことが予想されます。 【RDSB】株価と原油価格（WTI先物）の関係 株価と原油価格（WTI先物）がほぼ完全に連動していることがわかります。 今後の原油価格の需給、およびリグ数の推移などが注目指標です。 石油メジャーの投資CFは概して多いです。 営業CFは主に原油価格に大きく左右されます。 フリーCFは潤沢とは言えない水準。 営業CFマージンは増加傾向。 原油価格低迷時から旧来型の石油資産売却・ポートフォリオ入れ替えコスト削減策などを積極的に行ってはいますが、依然資源価格次第でしょうか。 2017～2019年、フリーキャッシュフローが配当支払額を上回る。 2017～2019年、借入金を継続的に返済。 2019年に入り、自社株買いが従前より増加。 （ただしペース鈍化予定との会社発表） 2019年までは、キャッシュフローの観点から配当持続性に特段の疑義は見受けられなかった直後のコロナショックで減配です。 未曾有の事態には、未曾有の事態が起こり得るということを示してくれています。 尚、債務が順調に返済されているにも関わらず、バランスシートで債務が増えているのは、新リース会計基準 「IFRS 16」適用によるリース債務のDebt算入による影響が主因です。 【RDSB】フリーキャッシュフローマージン比較（石油メジャー） 同じく石油メジャーである【XOM】エクソンモービル、【BP】BPと比較します。 XOMが概ね、BPとRDSBを上回っており、XOM＞RDS＞BPの順です。 いずれも私が保有している銘柄群です。 2015年・2016年にかけてEPSが大幅に悪化する中でも、同社は減配をしていませんでした。 47 per share and in a rare move pledged to pay the same amount in the first quarter of 2015. It has never cut its dividend since 1945. 第二次世界大戦（1945年）以降、減配なき配当政策でしたが、2020年に減配となっています。 船舶へのLNG燃料供給事業 尚、同社を象徴するトピックとして、石油以外のLNG事業である、船舶へのLNG燃料供給事業が挙げられます。 同社は石油以外の事業領域の強化の一環として、船舶へのLNG燃料供給事業の為に専用船の建造を進めています。 同事業への国内勢の面々としては、海運首位の日本郵船が同事業をリード。 2017年2月にはLNG燃料販売事業に既に参入。 LNG燃料船の建造も開始。 海運業界を取り巻く環境対策を主導。 ESG投資の広がりによる機関投資家からの投資撤退 ロイヤルダッチシェルを特徴付ける１つの要素として、ESG投資の広がりによる投資家からの投資撤退があります。 石油メジャーの英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルが地球環境などに配慮する 「ＥＳＧ投資」の広がりに身構えている。 温暖化ガスの大量排出につながる石油ビジネスに依存していると機関投資家の 「ダイベストメント（投資撤退）」の標的になっているためだ。 ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）に問題のある企業を投資対象からふるい落とすダイベストメントは広がる一方だ。 米カリフォルニア州の年金基金やノルウェー政府年金基金などの機関投資家もエネルギー関連株を手放し始めた。 こうしたＥＳＧ投資の逆風にさらされて、シェルが導き出した解のひとつが 「脱石油」だ。 太陽光や風力など再生可能エネルギーに年間２０億ドル（約２１００億円）を投じるほか、石油から環境負荷の少ない液化天然ガス（ＬＮＧ）へのシフトを進めてきた。 再生エネとＬＮＧ分野での２０１８年の利益は約１１０億ドルと１６年の４倍以上になり、石油開発などを抜いて稼ぎ頭だ。 足元でもメガソーラーや電気自動車（ＥＶ）充電施設への投資を積み増している。 もうひとつが２１～２５年の５年間で計１２５０億ドル超という株主還元だ。 これは１６～２０年よりも４割も多い。 原油安のあおりで１９年４～６月期の純利益は前年同期比５０％減の２９億９８００万ドルにとどまった。 この利益水準が続くと仮定すれば、自社株買いや配当による還元性向は２００％を超えることになる。 シェルの株価はさえない。 ダイベストメントによる売り圧力のほかＥＶの普及などで石油需要の減少が避けられないとの見通しも長期的に上値を抑えそうだ。 石油メジャーの中でいち早く脱石油に乗り出したシェルに対する市場の評価は競合メジャーだけでなく、日本の元売り大手ＪＸＴＧホールディングスと出光興産の行方を暗示している。 （出所：日本経済新聞） たばこ株と同様、石油メジャーは「投資撤退対象」とされており、機関投資家による投資撤退により上値が抑えられやすくなっています。 これは長期的な株価低迷に繋がりやすい一方で、業績と関係なく割安に置かれる可能性にも繋がりますし、長期低迷の一因にもなり得ます。 同社へ投資する際は、このESG投資という側面にも留意しておいた方が良さそうですね。 RDSB銘柄分析まとめ エネルギーセクターの中でもオイルメジャーは軒並み配当利回りが高い傾向にあります。 背景に、石油の将来に対する悲観的な見方や、シェール革命による米国における生産量の増加・掘削コスト減、OPECや非OPECの協調体制の状況などを背景に、2015年以降低迷してきた原油価格、将来の同産業の不透明感などが考えられます。 「最大の懸念は資源価格の低迷です。 低迷シナリオが現実化すると、やはり減配シナリオもあると頭に入れておきたいところです。 」と記載していましたが、現実化しています。 また、ガスや再エネなど事業転換が果たしてどこまでなされるのかもポイントになりそうです。 いずれにしても石油関連企業にポジションが偏るのは不味ゆえ、従来通りセクター分散はしっかり図る方が無難です。 なお、同社へは私も投資しています。 個社の減配リスクは常在であることから、やはり銘柄分散をして個社ごとの影響を軽微にしておくことが肝要だと思います。 Best wishes to everyone! NISAで狙いたいのは、ARCC・RDSB・BPの３銘柄が現在有力です。 カテゴリー カテゴリー 月別アーカイブ•
次の
【RDSB銘柄分析】ロイヤル・ダッチ・シェル、高配当石油メジャー約70年ぶりに減配
減配は日本ではよく耳にするものだが、このロイヤルダッチシェルは戦後以来減配をしたことがなかった。 近年の原油価格の下落と需要の低下によって 74年ぶりに減配をして、資金の確保を優先した。 1～3月期の決算は最終損益が2400万ドル（約26億円）にまで落ち込み、コロナショックで落ち込んでいた株価はさらに 13％も下落をし、 終値31. 97ドルをつけた。 減配 昨年の同四半期では１株0. 47ドルの配当だったが、大幅減配によって １株0. 16ドルまで下落した。 なんと 66％の減配という衝撃的な出来事となった。 これは、1ドル＝100円としたとき、株を100株購入していると毎年の配当が47,000円もらえていたものが16,000円まで下がるということだ。 まだ配当利回りは3％あるが、セミリタイアを考えていた人にとってはかなりの痛手になるだろう。 今後の業績は？ ベン・ファン・ブールデン最高経営責任者（CEO） は「今後の原油の需要はしばらくは回復しない」と述べており、経営回復までの道のりはまだまだ時間がかかりそうだ。 以前私のブログで紹介したように、ロシアの思惑にハマったと言えるのではないだろうか？ も減配をするかどうかが今後の焦点になってきそうだ。 そうなれば、先行したロイヤルダッチシェルの名前をとって「ロイヤルショック」とでも名前が付くのだろうか… ロイヤルダッチシェルとは ロイヤル・ダッチ・シェル（Royal Dutch Shell plc）は独立系石油・ガス会社である。 【事業内容】同社は周辺地帯及びタイト・ロック、シェールと炭層等の資源にある世界中の原油・天然ガスの探査に従事する。 同社の事業は集積ガス、上流事業、下流事業及び企業事業を含む。 集積ガス事業は世界中の販売用天然ガスの液化に従事する。 上流事業は原油、天然ガスと天然ガス液の探査・抽出、石油・風力エネルギーの輸送に従事する他、合成原油に変換する油砂からの瀝青の抽出に従事する油砂事業を含む。 下流事業は原油を鉱業・輸送用各種精製製品に変換する各種石油製品と化学品業務を含む。
次の