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2016. 29 普段、当たり前のように使っている電気が突然使えなくなると、とても不便に感じますよね。 しかも停電は水害や豪雪などの自然災害によって、全国各地で一年中発生する可能性があります。 また、事故などの人為的なミスによっても停電は起こりえます。 停電は必ずしも身構えているあいだに発生するとは限りません。 そんな予期せぬ停電を乗り切るには、事前の対策が重要となります。 この記事では、停電対策のための基礎知識から、家庭用の非常用電源まで解説していきます。 まず、停電はどんなときに起こるのか、停電によってどんな影響があるのかを確認していきます。 そのうえで停電対策として、どんな準備をしておくべきなのかを解説します。 これを読めば、実際に停電で困り果ててしまうことはなくなるでしょう。 早速、今から準備を始めていきませんか。 目次 1. 停電はどんな時に起こる？ 停電とはその名の通り、電気の供給が止まった状態のことをいいます。 電気の供給が止まってしまう原因には、様々な理由があります。 1つずつ確認していきましょう。 1-1. 電力会社も想定外の停電 電力会社は電気の安定供給を行うために日夜努力しています。 しかし、設備の故障や災害といった防ぎきれない事象によって、停電が起きてしまうことがあります。 ここで紹介するのは、そんな予期せぬ停電です。 1-1-1. 災害による停電 まず、災害によって停電が発生することがあります。 地震や水害、雷などで送電線が切れてしまったり、発電所の設備が故障してしまったりすることが原因です。 とくに大規模災害時など、停電は防ぎようがないといえるでしょう。 1-1-2. 事故による停電 事故による停電は、人為的なミスなどにより起こります。 近年の代表的な事例は、2006年に旧江戸川で発生した、クレーン船と送電線の接触事故による大規模停電です。 クレーン船が送電線の下を通過する際にクレーンをたたみ忘れたことにより、送電線に接触してしまいました。 これにより、首都圏の139. 1万軒で停電が発生。 停電の軒数としては、史上2番目に多い被害となりました（1位は1987年に発生した首都圏大停電の280万軒）。 1-1-3. 系統崩壊による停電 系統崩壊による停電は、複数の要因が複雑に絡み合って発生する停電です。 主たる原因は、電力システムの設計不備によるものです。 現在の電力の供給システムは、一つの発電所や変電所が故障などによって電力を遮断しても、他のルートからバックアップ供給ができる仕組みになっています。 しかし、送電網がバックアップ供給による送電量の増加に対応できなかった場合、バックアップとして機能するはずの送電網までもが遮断されてしまいます。 家庭でブレーカが落ちるときと同じ現象と考えると、わかりやすいでしょうか。 そして、バックアップとして機能するはずだった送電網が遮断されることにより、また次のバックアップが始まります。 これは1度目のバックアップよりも遥かに多い送電量となり、また別の送電網へ負担をかけます。 すると当然、その送電網も遮断されてしまいます。 このように、ドミノ倒しのように次々と停電箇所が拡大していくのが、系統崩壊による停電です。 北米で2003年に発生した大規模停電は、この系統崩壊が原因といわれています。 ただ日本の場合は、計画的に電力システムが整備されてきましたので、系統崩壊の発生はあまり考えられません。 1-2. 電力会社が行う意図的な停電（計画停電） 計画停電は東日本大震災の際に行われたので、まだ記憶に新しいと思います。 当時は電力の安定供給を行う上で必要な措置とだけ説明していましたが、実は前項で説明した「系統崩壊による大規模停電」を防ぐためのものでした。 震災時の津波により、東京電力福島第一原発、第二原発が大きな被害を受けたのはご存知のことと思います。 同様に、東京電力が所有する東北地方の火力、水力発電所も、震災により緊急停止を余儀なくされました。 発電所の相次ぐ稼働停止を受け、東京電力は他の電力会社からヘルプの電力供給を受けることとなります。 しかしそれでも、東京電力が管轄する区域の電力需給に、供給量は追いつきませんでした。 その結果として、東京電力は計画停電へと踏み切ることになります。 電力の需要量が供給量を上回ると、前項で説明した系統崩壊が発生する可能性があります。 電力会社間はそれぞれ送電線網で連結していますので、電力会社の枠を超えて停電範囲が拡大していく可能性も否定できませんでした。 そんな事態を防ぐため、事前にエリアと時間を決めて停電させてしまおうというのが、東日本大震災時に行われた計画停電でした。 本当は怖い停電による影響 ここまで、どんなときに停電が起こるのかについて解説してきました。 続いて、実際に停電が発生したときにどんな影響があるのかを解説していきます。 2-1. 家電がつかえない 当然ですが、停電によって電源が必要な家電は使用できなくなります。 冷蔵庫はなかの物が傷んでしまいますし、夏場に冷房機器が使えないことで熱中症のリスクもあります。 電子レンジや洗濯機など、家事の手間を省く家電が使えないことで、日々の生活の負担が大きく増えることになります。 2-2. 断水 家庭の水道では電気を使用していませんが、浄水場では取水ポンプなどの水の組み上げ作業のために電気を必要とします。 そのため、停電によって各家庭まで水を送ることができず、家庭でも断水状態になる恐れがあります。 2-3. パソコンデータ等の消失 パソコンで作業をしているときなどに停電が起こると、バックアップデータを取っていなかった部分が消失してしまう可能性があります。 停電は単に電気が途絶えるだけでなく、僅かですが電圧の変化が発生します。 精密機器は、そのような僅かな変化でも大きな影響を受けてしまいます。 多くの方が仕事でパソコンを利用していると思いますが、その内容によっては大きな損害となってしまいます。 2-4. 通信の制限、断絶 停電が発生すると、電話機などに供給される電源が断たれるため、電源が必要となる多機能固定電話やFAX機能付きの固定電話が使えなくなります。 2-5. 交通機関の麻痺 交通も停電によって大きな影響を受けます。 まず、信号機に供給される電源が断絶されるため、道路などの交通網は機能しなくなる可能性があります。 また鉄道においては、ＪＲなど一部の鉄道会社は発電所を所有していますが、平常通りの電車運行を行えるほどの発電量はありません。 そのため、運休区間、運休路線が増え、混乱は避けられないと考えられます。 パソコンのデータを守りたい 前述のとおり、パソコンで作業をしているときなどに停電が起こると、バックアップデータを取っていなかった部分が消失してしまう可能性があります。 そんな事態は絶対に避けたいという方には、UPS（Uninterruptible Power Supply：無停電電源装置）の設置をおすすめします。 UPSとは情報機器の停電対策として一般的な電源で、バッテリーを搭載していないデスクトップ型のパソコンに取り付けるものです。 UPSを取り付けていると、UPSからのバッテリー供給に瞬時に切り替わるので、停電の影響を受ける心配がなくなります。 ただし、UPSの役割は主として、UPSがバッテリー供給をしている間にパソコンをシャットダウンするというものです。 そのまま普段通りに作業ができるという機器ではないので、気をつけてください。 機器価格はバッテリー容量によって異なりますが、15,000円程度から購入でき、複数台のパソコンを接続することもできます。 また、ディスプレイや外付けHDD、ルーターといった、停電の際に影響を受けてしまう周辺機器も一台のUPSに接続することができます。 停電対策として用意したいもの 「」で紹介したとおり、停電時にはとても不便な生活を強いられます。 また、豪雪や水害による停電が発生した場合、往々にして外出が困難な状況に陥っています。 生活に必要な物を集めようと思っても、望みのものを手に入れるのは困難でしょう。 やはり、事前の準備が大切になるのです。 4-1. 非常食や照明器具を用意する 停電時には炊飯器や冷蔵庫などの台所用品は使用できなくなります。 電気を使わなくても食べられる缶詰等の非常食を準備しておく必要があります。 また、照明も使えなくなりますので、懐中電灯やロウソクといった非常用の照明器具も準備しておきましょう。 4-2. 暖房（冷房）器具を用意する エアコンなどの冷暖房機が使えなくなるため、電気を使わない冷暖房を準備する必要があります。 冬場には乾電池で動く石油ストーブなどを準備しておけば安心です。 また、夏場の停電では、冷房が使えないことにより熱中症になる恐れがあります。 冷蔵庫に保冷材や水を凍らせたペットボトルなどを常備しておき、停電時でも熱中症対策が取れるようにしておきましょう。 4-3. 停電時のトイレの使い方 最近のトイレは高機能化が進み、電気がないと水が流れないタイプも存在します。 たとえばリモコン動作のみで水が流れるタイプのトイレは、停電時には手動で水を流す必要があります。 取り扱い説明書や各メーカーのホームページを確認し、停電時の水の流し方を確認しておくことをおすすめします。 こんなにある！ 非常用電源になる設備 ここまでは電気がないときの対策について考えてきましたが、自宅に非常時でも使える電源があれば、停電しても電気を使うことができます。 5-1. 太陽光発電を設置する 太陽光発電は停電の際、非常用電源として使うことができます。 太陽光発電を設置する方は、電気料金を安くすることやエコロジーを目的にしていると思いますが、この機能はもしものときにとても頼りになります。 ただ、発電をした分を好きなだけ使えるわけではありません。 太陽光発電にはパワーコンディショナーという電気の変換機が必要となり、この変換機１台につき1,500Wという上限があります。 消費電力の目安としては、6畳用のエアコンで約500W、液晶テレビ32V型で約50W、電球蛍光ランプ15形で約12Wといった具合です。 エアコンなどは最新のものほど省エネに優れており、消費電力に差があります。 使用の前には、必ず確認しましょう。 また、上限1,500Wといっても、天気の悪い日は発電量が落ちてしまいます。 電子レンジや炊飯器といった1000Wを超える家電を使うときは、発電量を確認しつつ使う必要があります。 ちなみに、平均的な発電容量の太陽光発電を設置するのには、150万程度が必要となります。 詳しくは、の記事を参照してください。 5-2. 蓄電池を設置する 停電時に電源として使用できるもので、家庭用蓄電池が挙げられます。 電気は溜めておくことができないといわれますが、標準的な蓄電池なら、炊飯器や冷蔵庫といった機器を3時間程度は動かすことができます。 前述の太陽光発電は天候が悪いと発電できず、電気は使用できません。 その点、蓄電池は一定時間ではありますが、天候に左右されることなく電気を使うことができます。 家庭用蓄電池を設置するための費用ですが、100万円程度の費用が必要となります。 なお、蓄電池の容量に応じて、価格には大きな幅があります。 また、蓄電池の使いどころは停電だけではありません。 電気代の安い時間帯（深夜など）で蓄電池を充電し、電気代の高い時間帯（日中など）で充電した電気を使えば、電気料金を節約することができます。 ちなみに、普段から蓄電池を使い続けることは、寿命を維持することにもつながります。 蓄電池は一般に充電しっぱなし、放電しっぱなしになると、電池内の化学反応が鈍くなり、放電量や充電量が落ちていく傾向にあるからです。 5-3. 電気自動車を利用する 意外な利用方法かもしれませんが、電気自動車も非常時に電源として利用することができます。 電気自動車内の電気を住宅に供給する装置を設置すれば、停電時に電気自動車からの電源供給が可能となります。 電気自動車に搭載されているバッテリーは大容量なので、一般家庭の使用電力で一時間程度は電化製品を使うことができます。 これを実現するためには、充電しかできない構成の電気自動車に、住宅側で電気自動車からの電気を受け取るシステムを設置する必要があります。 電気自動車から電気を供給する装置が約50万、住宅内工事や装置の設置工事等で約50万程度となり、約100万程度の設置費用が必要になります。 購入、設置は各自動車メーカーから行うことができます。 まとめ 停電の影響は、単に電化製品が使えなくなるだけではありません。 パソコンデータの消失といった身近なものから、交通の麻痺といった何万人規模で影響を受けるものまで、様々な不都合が生じます。 そして、水害や豪雪などの自然災害が原因となる停電時は、往々にして外出が困難な状況に陥っています。 そうなってしまえば、物資を新たに入手するのは困難です。 そのため、停電対策は、事前に備えておくことがなによりも大切です。 この記事がみなさんの停電対策のきっかけになれば幸いです。
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